死にたくなる季節を乗り越えて、明るい未来を目指せ!まとめ

早春に「死にたくなる」人が増えるのはなぜか?



(ライターFT)

死にたくなる季節を乗り越えて、明るい未来を目指せ!


 誰だって生きる事が辛くなる時があります。生きるという事に疲れ果て生きる気力がなくなる時って誰にでもあり得ます。

 特に季節の変わり目、春は全国的に自殺する人が多い月になります。曜日でいえば月曜日、時間帯にすると深夜0時、朝方5時台、6時台あたり、男女によっても差があります。季節の変わり目は自律神経のバランスが崩れやすい季節。そこに人事異動や新学期などの変化が訪れます。そして蓄積された苦悩がバランスの崩れた自律神経に影響し、死を選択し実行してしまう。



 デイリーSKINでなぜ自殺問題を取り上げるかと言いますと、日本の自殺者は年間3万人といわれていますが、実は11万人超が現実ということが分かったからです。

 国がカウントする自殺者の定義は遺書があるかないかになります。

 遺書のない自殺はカウントされないという事実があります。

 会社での悩み、学校での悩み、家庭での悩みなどがいっぱいになると、人間は生命を自ら絶つ事で苦しみから逃れようとします。本当の自殺者は11万人超!これは完全に世の中がおかしい。



 3万人と発表されている自殺者を都道府県別で見ると、一番多いのは平成17年のデータを見ると秋田県が一番となる。次いで青森県、岩手県、山形と続く。東北が自殺率が一番多い。年齢で見ると60歳以上、50歳から59歳までと高齢になるほど自殺率は高い。自殺の理由割合を見ると健康問題が40%と一番多い。



 健康問題は経済的な生活の問題にも関係していると思われます。働けなくなり経済的な問題で生活ができなくなる。そう考えると70%以上が経済に起因する自殺が多いという事になる。下の図を見てみよう。



 世界の先進国の中でも非常に高い自殺率になる。

 自殺原因は病気や経済的な問題が70%以上とお伝えしましたがやはり中高年がこの先の生活を考えたとき、絶望を感じてしまうのでしょう。これだけ自殺者が多い日本で絶望を感じることは不可避、社会が悪い、社会のせいにしてもいいんです。


大阪市はなぜ自殺者が多いのか?


(ライターFT)

死ぬ必要は全くなく、思い悩む前に相談をして下さい。


 日本は戦争を放棄するよいう法律が存在し、徴兵制もない。若者や稼働年齢層と呼ばれる戦時中に戦地に送られた先の大戦のようなことも今の所ない。アメリカのようにアフガニスタンやイラク派兵等もなく、紛争にも参加していない。紛争地に赴任し、帰還したアメリカの兵士達はPTSDに苦しみ、毎年240人以上もの帰還兵が自殺を遂げている。その10倍の数が自殺未遂という現実がある。2400人ものアメリカの帰還兵が自ら命を絶つつもりでいたという事になる。



 戦争という極限状態で、自分自身の罪と戦地で見てきた悲惨な状況が精神を蝕み、生きる事をやめてしまう。国別の自殺率をみるとアメリカは50位、日本は18位、戦争や紛争もない社会であるはずなのに、なぜアメリカより自殺率が高いのか?高所得国の中では4位の自殺率となる。

 これは完全に社会が悪い。



 そして脳の誤作動の可能性も考えられます。

 自殺する多くの人は死にたいと考えるのではなく、死ななければならないと考えてしまうそうです。死にたいと思うのは誰でもあるかと思いますが、死ななければならないと感じてしまうのは、やめようと中止できない状態に追い込まれることになります。



 人間の脳は危険を回避する機能を備えているのに、死ぬという行動を起こさせることは、人間の本能に反しています。人間の苦しみが長く続いたり、問題が大きかったりすると脳は本能に反した行動をしてしまいます。これは疲弊した精神状態が引き起こす脳の誤作動といえます。外部との接触を遮断する事で苦しみから逃れるという、決して選択してはいけない選択しといえるのです。

 通常の精神状態で死を選ぶ選択肢はあるかもしれません。

 余命宣告され、長い時間をかけ考えた末に安楽死を選ぶ。オランダ等では法律で認められていたりします。しかし普通の社会生活で死ななければならないという思いを想像させること自体が異常な社会であり、なくなさなくてはならないと思います。

 もし、あなたが死ななければならないと感じているなら、勇気を出して身近な人に相談してみましょう。身近な人に相談するのを躊躇うなら、区役所で相談しましょう。経済的な問題なら必ず解決します。家族の問題もそうです。必ず解決します。死にたいと思うくらいの経験をした人なら、きっと乗り越えられます。



 死にたいと思ったら下記で相談して下さい。

平成28年度自立相談支援機関窓口情報(12月9日現在)[1,326KB]

 お住まいの地域に窓口がありますので、相談して下さい。

 まずは生活困窮者窓口で相談して下さい。

 死ぬ必要はまったくありません。

 一緒に問題を解決していきましょう。
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